こんにちは、こんばんわ。うどんマン(@udonman1989)です。
今回は、日経平均株価の算出方法と連動するETFや投資信託に投資している方に是非確認して頂きたい指標の一つである「日経225ヒートマップ」についてご紹介したいと思います。
日経平均株価とヒートマップ
日経平均株価は、証券取引所に上場企業の内から代表的な225社を選出し単純平均し算出した株価指数のことです。
そして、ヒートマップはその言葉通り、日経平均株価のセクター別や銘柄毎の過熱感を可視化出来る仕組みです。
日経平均株価(日経225)の算出は複雑怪奇
日経平均株価は、日本で投資している投資家にとっては、とても馴染み深い株価指数だと思います。
しかし、日経平均株価の算出は意外に複雑で分かりづらく、また一部の値嵩株の銘柄の値動き大きく左右されるという欠点を持っています。
日経平均株価は、東証1部に上場されている銘柄から、日本経済新聞社が業種や時価総額などを勘案して選出し指数化した株価指数です。
日経平均株価はみなし額面の換算額と除数から求められる
日経平均株価はみなし額面と除数から求められる株価指数です。
みなし額面とは?
まず、はじめにみなし額面についてです。
日経平均の算出に当たっては、すべての構成銘柄の一株あたりの単位を統一する必要があります。
そして、みなし額面金額は50円と決められています。
株式のは額面金額は2001年に商法が改定されるまで1株あたりが、50円、250円、500円、50,000円と様々な額面金額が設定が許されていました。
この制度は、現在すでに廃止されており2001年以降に設立された企業にはみなし額面金額がありません。
創業が古い企業は50円額面の株式を発行している事が多いです。
みなし額面が50円以外の銘柄は下記の算式を用いて換算額を算定します。
みなし金額はブラックボックス?
先程も触れた様に2001年以降に設立された会社にはみなし額面金額がありません。
では、指数の算出に当たってどうするのかと言うと指数の算出を行なっている日本経済新聞社が社内の内規に基づいてみなし額面金額を決めて指数を計算し公表しています。
この算出のフローが外部から不明瞭なことがブラックボックス化していると指摘する声があります。
ちなみに昨年新しく日経平均株価の構成銘柄に採用されたサイバーエージェントのみなし額面は250円です。
換算額の株価を合計する
先程の項目でみなし額面金額を用いた換算額に基づいて株価指数の合計額を出します。
除数について
日経平均株価は、換算額の合計を構成銘柄で割る事で算出されます。
しかし、銘柄の入れ替えや時代は過ぎて株券は電子化され株式分割や併合などにより株価指数としての連続性を維持する為に除数の訂正が行われています。
除数の調整が必要な理由
銘柄の入れ替えによって換算額がかわると…
A株100円、B株500円、C株1,000円だとすると合計金額は、1600円になります。
100+500+1,000=1,600/3=533.33333
仮にA株が抜けてD株が採用されその銘柄の価格が300円とすると..
300+500+1,000=1,800/3=600
指数としての連続性を保つ為に序数を調整する。
600/533=1.12 … → 3×1.12 = 3.35 … → 600 /3.35 = 533…
以上の様に銘柄間の換算額が違うだけで日経平均株価指数の大幅な値上がりが生じてしまいます。
この様な状況を防ぐために除数の調整が行われています。
日経平均株価のヒートマップ
日経平均のヒートマップとは、構成銘柄が値上がりしているのか値下がりしているのかが一眼で分かるグラフの様なものです。
緑色であれば株価が上昇、赤色であれば下落していると判断することができます。
また、セルの大きさは日経平均株価への寄与度を表していて影響力の大きいソフトバンクやファナック・ファーストリテーリングなどが下落していると構成銘柄の多くが上昇していても日経平均株価は下落する事になります。
日経平均ヒートマップの引用元
株式市場に投資していていると日経平均が上昇しているにも関わらず、自分の持っている株が上昇しない事は多くあります。
それは、機関投資家や投資ファンドが値嵩株を使って無理やり指数を動かしている事があるからです。
本当の意味で日本株の状況を見たい場合は、東証1部の全銘柄の株価指数であるTOPIXを確認する事が大切です。
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