ロビンフッターVSヘッジファンドでゲームストップ株が暴騰した理由を解説【個人投資家（ロビンフッド）とシトロンリサーチ】

こんにちは、こんばんわ。うどんマン(@udonman1989)です。

アメリカの株式市場でゲームストップ株の急騰が収まらず、株価指数全体が急落する騒動が全世界で話題になっています。

この記事では、ゲームストップ株が急騰した背景と理由について解説します。

ゲームストップ騒動

ゲームストップは、ニューヨーク証券取引所に上場している世界最大のビデオゲーム販売店です。

ゲーム販売店の株価急騰？コロナウイルスでのステイホームと関係あるのかな？

関係あると言えばあるみたい

今回は、インターネットで噂されているゲームストップ騒動の経緯をまとめていきます。

アメリカの掲示板レディットでバリュー投資家のマイケル・バーリ氏も投資していると噂になる

今回のゲームストップ騒動の始まりは諸説ありますが、その中の一説として、サブプライムローンを予見して莫大なリターンを上げたマイケルバーリ氏が自身の運営するヘッジファンドでゲームストップ株に投資をしていることが注目されたというものがあります。

関連記事：マイケルバーリ氏はこんな人

ここで一人の投資家が、バーリ氏はショートスクイーズを狙っているのでは？と推察します。

ショートスクイーズって？？？

相場が売り一色に傾いている時に一気に買いを仕掛けて相場の踏み上げを狙う手法みたいだね

不当に下がり過ぎた株はいつか巻き返すのはでは？と推察した投資家が存在していました。

シトロン・リサーチは大損失を喰らって空売り情報を公表しない方針へ

投資情報会社のシトロン・リサーチ社は今回のゲームストップ騒動を受けて今後は株式の空売り情報を公表しない方針を明らかにしています。

これまで機関投資家やヘッジファンドは空売り情報の公表を巧みに使って個人投資家の狼狽売りや追加の空売りを誘導してきた経緯があります。

今回のゲームストップ騒動ではシトロン・リサーチ社が個人投資家に発信した動画が逆鱗に触れたことが影響しています。

経緯を簡単にまとめると以下の様な流れになります。

空売りファンドは、今回の騒動ではそのツケを一気に支払わされた格好となってしまいました。

空売りのポジションを公開しなくなるのは今後売り推奨銘柄がロビンフッターの標的にされることを恐れての処置かもしれません

ロビンフッドでのゲームストップ株式の売買が中止に

ロビンフッドというアプリは、株式の購入とデリバティブ（オプション）取引等も行えることがこの騒動に拍車をかけています。

デリバティブ取引を詳しく説明すると難しいですが、簡単に言えば自己資金にレバレッジを掛けた取引なので個人投資家の多くがハイリスクな投機ゲームに参加していると言えます。

今回の騒動では、株価が上がり続けているにも関わらずロビンフッドでゲームストップ株の売買が前触れなく中止となりました。

株式の買付が値幅制限がなく行われるのは不当と言わざるを得ないと感じます。

ちなみなロビンフッドは売買手数料無料で株式投資が出来るアプリでアメリカの若者世代で人気とのこと。

個人投資家の取引が禁止になる一方で機関投資家が取引が出来る点が議論となりロビンフッドは集団訴訟にを起こされるという事態になっています。

情報を確認するとロビンフッドが規制をかけた理由として売買金額の急増に預託金が足りなくなったという報道が出てきました。

証券会社には、売買高に応じてクリアリングハウスに預託金を積む必要があり、膨大な取引にロビンフット社の資金繰りが追いつかなかったとの説明がされています。

今後の動きとしては掲示板での発案者や首謀者が株価操縦に当たり犯罪になるのではという考えがあり今後の株式投資に大きな影響を与える可能性が懸念されています。

ゲームストップ株の急騰が止まらない訳

今回の騒動がここまで加熱するのは日本の証券市場とアメリカの証券市場とでは取引環境が異なる事が影響しています。

日本では、銘柄ごどに１日の値幅制限が設定されており、その価格水準に達するとストップ高ストップ安となり取引が中断されます。

一方でアメリカの株式には値幅制限がないため上図の用に１日で株価が数百ドル単位で動くというとんでもない事態に発展します。

普段ヘッジファンドや機関投資家に煮え湯を飲まされていた個人投資家の反撃です。

ロビンフッドでの今回の騒動はコロナウイルスによる経済停滞を防ぐために給付されたお金が株式に投機マネーとして流入している可能性も考えられます。

このままいくとあらゆる資産がバブルになるかも、、、

大損失を被ったヘッジファンドはSEC（証券取引委員会）とNYSE（ニューヨーク証券取引所）に規制を求める

新たな動きとしてヘッジファンドは、SEC（米国証券取引委員会）やNYSE（ニューヨーク証券取引所）に規制を求める動きがあります。

ただ、今回のヘッジファンドの損失の動きを見ていると、ゲームストップ株のオプションコールを大量にネイキッド・ショート・セリングしていた疑いがあります。

ネイキッド・ショート・セリングとは、株式の裏付けのない空売りのことでオプションの権利行使価格に到達しなければプレミアム、つまりお金を無条件に貰える取引を大量にヘッジファンドが行っていた事になります。

騒動前に２０ドル付近で推移していた株なので例えば５０ドルのOTMコールオプションが権利行使される可能性は限りなく低かったはずです。

ただオプションの売り手は権利行使価格に達すると買い手が権利行使をすると言えばその要求に応じる義務があります。

簡単に言えば個人投資家に外れくじを大量に売って大儲けしようと企んだけど個人投資家が狙いを察知して逆襲に合い全てが当たりくじになったイメージです。

報道では浮動株の100%を超えた取引があったので株の空売りだけではなかったのは間違いが無いと考えられます。

株式の裏付けがない取引だったのでオプションショートでの損失の拡大を防ぐために現物株を買い続けなければならない訳です。

また、空売りポジションの維持にも高額な貸株金利が発生しており買い戻しと売りの売買高の加熱が今回の騒動を長引かせていると考えられます。

ただ資金の限界があるのでゲームストップ株の値上がりが終わるのが先か資金がショートするのが先かという展開になる事が予想出来ます。